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Airbnbを中心とした民泊のすべて教えます。

    民泊仲介サイト最大手のAirbnb(エアービーアンドビー)は、旅行事業も手掛けるエボラブルアジアと独占的に業務提携し、日本の旅館やホテルの予約サービスを始めるとしました。   世界中の人の幅広い要望に応えるために、特徴ある施設を中心に掲載を増やしていく予定で、 『ユニークなおもてなしを提供する日本国内のホテル・旅館の情報掲載を拡大していく』としています。     高級施設や個性的な施設を順次掲載 Airbnbはエボラブルアジアと組み、今夏にもサービスを開始する予定です。   エボラブルアジアの子会社が運営するホテル・旅館予約サイト『らくだ倶楽部』(https://www.rakudaclub.com/)には約1500施設の厳選されたホテル・旅館があります。 こちらとAirbnbが運営するサービスの1つ『AirTrip』(特区民泊および簡易宿所といった法律に則った合法民泊物件のみの運営)(https://minpaku.airtrip.jp/)の特定条件に該当する施設を、Airbnbサイトに掲載していきます。   具体的には、25室以下の小規模施設や大型施設のスイートルームやVIPルームなどといったように、訪日外国人旅行者が興味を持ちそうな施設が対象です。 建物やサービスが特徴的なものも含め、高級施設や個性的で独創性のある施設を掲載していく方針です。     Airbnbとエボラブルアジアの独占提携 ITmedia 記事より   Airbnb社は民泊仲介サイトですが、最近では既存の宿泊施設などを掲載や連携を行い始めています。 宿泊施設の選択肢が増えれば、その分ユーザーの選択肢が増えるわけです。   エボラブルアジアはAirbnbに掲載する日本国内のホテル・旅館開拓を独占的に引受け、宿泊施設に対して営業を行ったり、各地で説明会を開催したりし、まずは5,000軒を目指す方針です。 なお、Airbnbの予約サイトへの情報登録や宿泊プランづくりはエボラブルアジアが代行します。 旅館やホテルに情報掲載料は求めませんが、宿泊料金の10%を手数料として受け取り、Airbnbとエボラブルアジアで分け合う形です。     おわりに Airbnbは宿泊施設予約サイトとしての幅を大きくしようとしています。 民泊だけにはこだわらず、ホテルや旅館も掲載していくとのことで、かなりの掲載数になりそうですね。   しかし、何でも載せていこう、という事ではなく、特徴的なもの、高級感のあるもの、人気のあるものを載せていく方針です。 そこのこだわりはとてもいいですね! 今後Airbnbで宿探しする際、更に楽しくなりそうです。   がしかし、Airbnbに掲載している民泊としては、更に強力なライバルが増えるという事なのです。 今後民泊は民泊新法により、規制がかかってくるため、掲載数が減ってくるかと思いますが、特徴的なスペースの提供をすることが、かなり大事になってきそうです。 ホテル・旅館はサービスも含まれることから、それ相応の料金となりますが。     昨年の2016年は、Airbnb利用者が世界で8,000万人もいたとか! 日本でもAirbnbを利用した訪日旅行者が300万人を突破しています。 これに日本人利用者も足せば、かなりの利用者数となりますので、Airbnbを通した集客はかなり大事となってきます。     今後も進化を続けるであろうAirbnbに目が離せませんね!       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら  

    民泊仲介サイトの最大手のAirbnb(エアービーアンドビー)は、日本の『トリップ』を拡張し、東京に次いで大阪を追加し、更に東京では『ガイドブック』機能も追加すると発表しました。   現在体験イベントを予約できますが、今後は航空券やレンタカーの手配、食事の手配なども視野に入れており、徐々に旅行会社としての事業を拡充しようとしています。 これには国内旅行会社も、心中穏やかではないのではないでしょうか。     民泊だけではない、今回拡充したサービス 今回拡充したのは体験(Experiences)とガイドブック(Guidebook)です。   「これは単なる始まりだ。旅行に関わるあらゆるパーツを取り入れる」 エアビーの共同創設者、ジョー・ゲビア氏は記者会見で述べています。   体験(Experiences)の大阪追加 日本は東京で2016年11月より『Trips』の体験を始めています。 → 目指すのは魔法のような旅行?? Airbnbの新サービス「Trips」   ゲストはAirbnbを通して民泊をし、更には『体験』といった深い体験を通して日本での文化や伝統などを感じることができます。   この東京の体験は開始以来人気を集め、世界ではパリに次ぐ2番目の人気を得ています。 当初よりも体験の種類は増え、盆栽や風呂敷の使い方、築地市場での魚の仕入れ、利き酒師から日本酒に合う料理について教えてもらったりなど濃いイベントが100件ほど登録されています。   今回和紙づくりなど大阪での10の体験イベントが予約可能となりました。こちらは順次増えていくことでしょう。   東京のガイドブック(Guidebook)機能新設 ガイドブックは、Airbnbが選んだ50人の「エキスパート」が、自らの専門分野を生かし地元のおすすめの観光情報を掲載するものですが、約450カ所の情報を掲載したとのこと。 日本人としても知らないオススメ情報が見れますので、いいですよね。   【ガイドブックから抜粋】 → Calligraphy by Soufu Honda 書道     今後のAirbnbの展開 宿泊施設に観光体験、観光スポットの情報を一つのアプリで得られ、普通の観光ツアーとは違い、現地に溶け込んだ独自の体験が可能になります。 また、体験提供者に経済的な利点も提供できるとしています。   体験は現在、観光客向けとしていますが、現地の日本人も楽しめる、ユニークな『体験』も近々追加されるとのこと。 また、現在世界13の都市で800を超える『体験』がありますが、2017年中には対象が51都市に増える予定とのこと。   『ガイドブック』に関しては、3月末までには世界12都市で470もの『ガイドブック』を提供予定です。     柱の民泊を含めて、旅行に関係するあらゆることを支援する方針を発表しています。 「これは始まり」と今後のサービス拡張を示唆していましたので、今後もサプライズが予想されます。     おわりに Airbnbは旅行事業も一手に囲い込もうという方針ですね。 この大型新人は止まることを知りません。   また、賛同するホスト自体が増えていけば、コンテンツ(体験など)も増えていきます。 しかも、それぞれがユニークなものを提供しており、普通の体験よりもより濃い体験を求めている外国人観光客や普通の体験に飽きた日本人などが流れていくことが予想されます。 今後旅行業界もオリジナルのツアーなどが増えていきそうですね。   これにより、なかなか営業が厳しい伝統工芸品のお店なども息を吹き返すかもしれません。 いろんな可能性を秘めていますので、今後の展開に目が離せません。   なんにせよ、今以上に活気あふれる日本に変わっていけばいいですね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら  

    民泊仲介サイト最大手のAirbnb(エアービーアンドビー)は、 年間営業日数180日を超えた物件に対して閲覧できないよう非表示したり自治体への匿名データを提供するなど、4つの施策を掲げました。   民泊新法【住宅宿泊事業法(仮称)】に対して適正な運営や支援を行っていく方針です。     民泊新法が施行した場合のAirbnb4つの施策 民泊仲介サイトの最大手Airbnbは、新法に基づく民泊運営や自治体業務を支援する施策をアピールしました。 民泊新法(宿泊事業法)が施行された場合、以下の4つのシステムや支援策を行うとのことです。   自治体への匿名化データの提供 宿泊数制限の管理システム ホスト登録のパススルー制度 宿泊税の回収・代理納付   自治体への匿名化データ提供 匿名化データを提供するとは、Airbnbが個人を特定できないように加工し、ホストの事業運営データを自治体へ提供することを指します。 ホストの収入やゲストの宿泊数、ゲストの人数といった情報です。 「自治体は旅館やアパートの平均家賃額と比べることで、民泊事業者の実態を理解する目安にできる」としています。   宿泊数制限の管理システム 民泊新法では年間営業日数が180日となる予定で、各自治体によってその日数が更に減ることもあることになる予定ですが、宿泊数制限の管理システムは、国や自治体が定める宿泊数の上限をAirbnbの仲介サイトのシステムに設定しておき、上限日数を超えた物件についてはサイトに掲載しないようにするものです。   オランダのアムステルダムで、2016年12月から上限を60日として同システムを運用しています。   ホスト登録のパススルー制度 パススルー制度は民泊新法で許可が届け出制になる可能性を見越した施策です。 ホストはAirbnbのサイトに登録手続きに必要な情報を入力し、Airbnbがその情報を一括して自治体に渡します。 「登録するのは必要最低限の個人情報。当社は中身に関知せず、情報をそのまま自治体に提供する」とのこと。   米シカゴ市では、貸し手として行政に登録する際、自治体のシステムと連携し仲介サイトから届け出できるようなを仕組みを採用していますが、日本でも可能か模索中です。   宿泊税の回収・代理納付 国や自治体との合意が前提となりますが、Airbnbが仲介サイトを使って宿泊税の回収や納付を代行する仕組みも検討中です。     民泊新法に向けて問題点はまだまだ Airbnbは民泊新法に対して、独自の対応をしていく方針を打ち出しています。 民泊新法によって、民泊に参加することをためらっていた人が始められるように後押しをしていくとのことで、積極的に支援をしようとしています。これはとてもありがたいことです。   適正な民泊運営が広がるには、民泊仲介業者の横断的な取り組みも求められます。 今やAirbnbを始め、多くの民泊仲介業者が存在しています。 日本の企業もあれば、アメリカであったり、中国の企業が運営する仲介サイトもあります。   Airbnbが年間営業日数の制限をかけても、ホストはいろんな仲介サイトに登録していることがほとんどです。 他の民泊仲介サイトや宿泊予約サイトと合わせ、合計何日貸し出したかまで確認するのは現状困難な状況です。   運営しているがしてないようにお客をとったりすることも考えられます。 営業日数一つにしても大きな課題がまだまだあります。   これに伴い、旅館業法との整合性をとったりと・・・     問題は多くあると思いますが、質を担保しつつ、できるだけハードルが下がるようAirbnbのようにサポートしていこうという企業もあります。 こういった流れが業界全体になっていき、しっかりと質を向上できるように工夫して切磋琢磨してほしいですね。   旅館業界としても、民泊に対してけん制するのではなく、民泊にはできないサービスであったり、新しい試みを試してみて、よりよい旅館業界に発展していっていけば、自ずとおもてなし大国、観光立国日本へとなっていくのではないでしょうか。 業界としての動きにも注目ですね。        

    米民泊仲介サイトの大手Airbnb(エアービーアンドビー)は、旅行検索サイト『トラベルコちゃん』と、国内最大級の旅行情報サイト『Travel.jp(トラベルjp)』の2社と業務提携を行ったと発表しました。 提携した2つのサイトは全世界の宿泊検索結果を比較横断できるサイトで、こうしたAirbnbとの連携は、国内においては初めてとなります。 これにより、世界各地のAirbnb民泊施設を容易に検索して予約することができるため、今より幅広い選択肢で検索・比較することができます。     3社の声 Airbnb Japan 田邉泰之氏 「現在、300万を越えるお部屋がAirbnbリスティングとして登録されており、正真正銘のローカルな体験をAirbnbのゲストの皆様にお届けしています。 Airbnbがさらに広く浸透し、あらゆるタイプの旅行者のニーズに合ったカスタムの宿泊オプションを提供する、Airbnb独自のプラットフォームを体験していただく機会が多くの旅行者にもたらされることを楽しみにしています。」 報道資料より   トラベルコちゃん運営する株式会社オープンドア代表取締役社長 関根大介氏 「このたびのAirbnbとの業務提携により、トラベルコちゃん海外ホテル比較サービスは、同条件での最安値宿泊プランを見つけることができるサービスからさらにひとつステップアップして、現地の文化をより身近に感じながら滞在を楽しめるプランを探すこともできるものとなりました。 旅行の選択肢が拡充したことにより、トラベルコちゃんをご利用の皆さまの旅行がより楽しく充実したものとなれば、大変うれしく思います。」 報道資料より   Travel.jpを運営する株式会社ベンチャーリパブリック代表取締役社長 柴田啓氏 「今回、Airbnb日本国内初の旅行比較サイト分野での業務提携先となれたことを非常にうれしく思います。 弊社の運営する『Travel.jp』は、もともと国内外の航空券、ホテル、ツアーと多くの選択肢をユーザーの皆様に提供していますが、この度の連携で新たに「よりユニークな旅の体験」をご提案できるようになります。 この新たな選択肢が加わることで、ユーザーの皆様の旅行がより一層素敵な体験になることを心から願っています。」 報道資料より     検索結果画面でAirbnbタブにて切替可能 トラベルコちゃんにてAirbnb検索イメージ画像 Airbnb 報道資料より   Travel.jpにてAirbnb検索イメージ画像 Airbnb 報道資料より   トラベルコちゃん、Travel.jpの海外ホテル検索画面は上記のものとなります。 Airbnbの物件については一覧表示に混ざって表示されるのではなく、Airbnb民泊物件の一覧ページに遷移するタブにて切替が可能となります。完全に切り離しています。   ちなみにこちらは海外においての場合のみの話であります。 日本国内ではまだ法整備が追いついていないため検索はできません。 民泊新法による法律がしっかりと決まりましたら、日本のAirbnb民泊物件も検索可能となってくるのではないでしょうか。 Travel.jpは日本を含めた検索も行えるようにしていくとしています。       今回の提携により、海外に泊まる際の選択肢が広がりました。 同じサイト内で検索ができるため、比較がしやすくなります。 日本でも旅行の選択肢の一つとして民泊はあるべきだということはいわれております。 こういった民泊仲介サイトと連携した宿泊予約・比較サイトが今後増えてくるのではないでしょうか。 早く国内でも宿泊施設における選択肢が増え、時にはホテル、時には旅館、時には民泊といったように、色々な旅行の仕方を楽しんでいきたいですね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら  

    Airbnbは、2016年にAirbnbを利用したインバウンドゲストが300万人に達したことを発表しました。 2015年に記録した利用者数、約130万人を大幅に超える結果です。   Airbnb利用者はどういった人たちが利用しているのかを知っておくことは大切です。 今注目が集まるAirbnbを支えているミレニアル世代についても見ていきましょう。     国別によるAirbnb利用者の割合 Airbnb利用者の出身エリア アジア:69% ヨーロッパ:12% アメリカ:12% オーストラリア・ニュージーランド:6%   Airbnb利用者の出身国 TOP5 1位:韓国  2位:中国(香港を除く)  3位:アメリカ  4位:香港  5位:台湾   日本全体の訪日旅行者数と同じように、利用者の大半以上がアジアからのゲストです。   一方で、昨年ようやく訪日観光客数100万人を突破したアメリカが3位にランクインしています。 訪日旅行者数だけで考えると、多くのアメリカ人が日本滞在時の宿泊先として、民泊を選択していることが窺える順位です。   利用者数の出身国を参考にすることで、どれだけその国に民泊が浸透しているか推測できます。   Airbnbを支えるミレニアル世代 Airbnbは国別だけでなく、世代別についても利用者の傾向を発表しています。 著しい増加がみられるのは、1980年代から2000年代に生まれた人々、いわゆるミレニアル世代です。   ミレニアル世代のAirbnb利用者 全体の69% (内訳: 18~24歳:23% / 25~34歳:46%)   ミレニアル世代には明確な定義はないものの、「デジタル・ネイティブ」「個性重視」などの特徴があり、 民泊に対しても抵抗感が少なく、むしろ受入れる姿勢がみられます。   どちらかというと非日常の贅沢さより、日常に近い感覚や心の豊かさを重視した旅を求める傾向が強いです。 良い意味で従来の旅行概念を打ち壊してくれる、新しいニーズを持った世代なのかもしれません。   ミレニアル世代の考えが波及すれば、さらなる利用者の増加に期待ができます。     以上のことを踏まえると、民泊には多様性が重要ですが、高級感による差別化は難しいかもしれませんね。   特に民泊利用者数の多いミレニアル世代は、お金に関してシビアな部分が目立ちます。 民泊設備を整えるのであれば、合理性がありシンプル、さらに華美になりすぎないような配慮が必要です。   ミレニアル世代を中心に、民泊利用者の価値観に合う民泊運営が集客を集めるポイントになるといえます。     民泊利用者は暮らすように滞在を楽しむため、地域経済の発展にも貢献してくれます。 特定の観光地や施設だけでなく、滞在先のエリアでも消費をしてくれるからです。 正しく民泊を運営することができれば、自己の収益のみならず、地域の活性化にもつながります。   Airbnbなど民泊仲介サイトを利用して民泊運営する方が減ってきている現実はありますが、 年間利用者数が300万人を超えたAirbnbように、ゲストの数は圧倒的に増え続けています。 民泊ビジネスの成長自体はまだまだ止まりそうにありませんね。      

    Airbnbは、旅先における「宿泊」「体験」「出会い」をひとつにまとめた新サービス「Trips」の開始を発表しました。   世界中を夢中にさせるマジカルな旅行体験を実現させ、ゲストの好奇心を最大限に高める旅の楽しみを提供します。   Airbnbのネクストステージ Trips 「Trips」は、旅行内容を充実させることはもちろん、ストレスフリーな予約システムを提供し、 旅行に関係する弱点を補い、民泊の魅力を強化できるサービスです。   3つの主要サービスと追加予定 提供中    体験:Experiences スポット:Places ホーム:Homes 今後提供予定 フライト:Flights サービス:Services   「Experiences」 Airbnb HP より   現地の専門家が独自に企画するアクティビティを楽しむことができます。   剣術のワークショップからトリュフ狩り、コンサートやクラッシックカーの運転まで、用意された「体験」は500以上です。 また、アクティビティ通じて社会貢献できるプログラムもあるため、旅先で人の役に立つこともできます。 サービスは、宿泊場所と同様に登録ユーザーが提供します。   サービス提供 全12都市 体験数500以上 ロサンゼルス サンフランシスコ マイアミ デトロイト ハバナ ロンドン パリ フィレンツェ ナイロビ ケープタウン 東京 ソウル   今後は、レストラン予約プラットフォームであるResyと提携する計画もあるとのこと。   「Places」 Airbnb HP より   従来通りの名所を巡る観光とは異なり、Airbnbホストや地元の人のオススメを体験することができます。   Airbnbホストによる100万件以上のオススメから、とっておきの情報を探すことが可能です。 さらに、「Insider Guidebooks(ツウのリコメンド)」では、地元のエキスパートが専門知識を活かした情報を提供しています。 たとえばマラソン選手からはとっておきのランニングコースなど、その道のプロならではの情報が魅力です。   サービス提供 全6都市 リコメンド数 100以上 ロサンゼルス サンフランシスコ ハバナ ナイロビ デトロイト ソウル   2017年春にはDetourとの独占パートナー契約によるオーディオツアーも企画される見込みとのこと。   「Homes」 個性に富んだ宿泊オプションを付け加えることができます。 サービス提供都市の「体験」と一緒に申し込みが可能、旅先での滞在をより一層楽しめます。       従来の旅行会社でも「宿泊+オプション」のサービスは存在しましたが、今回の「Trips」は少々それとは異なるようです。   旅行会社が提案する「体験」は、ツアーをばら売りした「誰もが知る名物」がほとんどでした。 これを抑えておけば間違いなし、ある意味「ありきたり」なものばかりで、慣れてしまった旅行者も多かったはずです。   型にはまったツアーばかりでは、Airbnbが目指す旅行におけるマジカルな体験はできません。   その点「Trips」は、宿泊先や現地での体験を選ぶ楽しさ、人との交流など、いつでも新鮮な旅行体験を楽しむことができます。 ブライアン・チェスキーCEOは「これまで、Airbnbは宿泊場所を提供するサービスだった。Tripsの立ち上げで、宿泊だけでなく、旅先で何をするか、誰と出会うかまでを1つのアプリで提供する。Tripで、旅行というものを再びマジカルなものにしたい」と語っています。   宿泊先だけでなく、滞在中の過ごし方も提供してくれるため、新たな民泊の利用者層を開拓してくれるかもしれません。     Airbnbが宿泊の枠を超え、旅行の全行程を総合したサービスを開始したおかげで、ますます民泊に注目が集まりそうです。 今後のAirbnbのサービスには注目ですね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら

    カンタス航空は、民泊「Aribnb」との業務提携を発表しました。   カンタス空港のウェブサイトからAirbnbを予約すると、 カンタス会員プログラム「フリークエントフライヤーポイント」が取得できるようになります。   Aribnb初の試みとなる、航空会社のウェブサイトを経由した、 マイレージ会員向けの予約特典です。   気になるポイント蓄積レートは、Aribnbの料金1ドル当たりに対して1ポイント。 特典を受けるためには、カンタス航空公式サイト「Hotels and Aribnb」から予約が必要です。     世界とオーストラリアを繋げるカンタス航空   カンタス空港は、オーストラリアが誇る最大手の航空会社です。   グループでの総社員数は約33,000人、オーストラリアを拠点とした事業展開をしています。   成田と羽田からオーストラリアへ直通便が運行しており、煩わしい乗り継ぎはありません。     アジアを中心に再燃するオーストラリア人気   日本人だけでなくアジア諸国からも人気が高いため、観光客向けの宿泊施設も充実しています。 オーストラリアにおいても、民泊が注目を集める理由といえますね。   2016年、総務省はシェアリング・エコノミーに関する調査を行ないました。 その結果、オーストラリアでは民泊に関する認知度が82.2%であることが分りました。   利用したいと思っている人は約5割、オーストラリアでは民泊が支持されつつあるようです。   各州で民泊に関する規制が異なり、パーティー利用での短期貸借が禁止されている州もあります。 規制がある部分を除けば、オーストラリアでも民泊は将来性が高いビジネスです。   特に民泊利用思考の強い中国圏からの観光客の増加もあり、さらに民泊の需要は加速するでしょう。     大手企業との連携がさらなる民泊の可能性を生み出す   今回の提携において、民泊がホテル並みの顧客利用者数があること、 新たな旅行体験への将来性についてカンタス空港は言及しています。   言わずと知れた民泊サイト大手「Aribnb」、数々の企業と提携していますが、 ポイント付与に関して航空会社とタッグを組んだのは実は初めて!   カンタス空港側としても民泊利用の顧客を確保できる、画期的なパートナーシップといえますね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら

Photo credit: feltip1982 via VisualHunt / CC BY-ND     民泊仲介大手のAirbnb(エアービーアンドビー)は、スペインを拠点とする、旅先で現地の人がガイドする独自のツアーが掲載されたマーケットプレイス『trip4real』を買収したことを発表しました。   買収額は5億円~10億円だとしています。     Trip4Realとは trip4real HP より   Trip4Realは、ヨーロッパやトルコの旅先で地元の人が案内してくれる現地ツアーやアクティビティをオンラインで予約できるサイトです。   サイトとしてのユーザ数は4万人程です。   例えばTrip4Realの本拠地があるスペインのバルセロナでは、かの有名なサグラダファミリアの案内だったり、市場の案内、アートや歴史に触れるツアーたったり、地元住民宅でのパエリア料理教室など多くのものがあります。   なんと、設立者は女性で、チームもほとんどが女性という、色んな可能性を秘めた会社です。     Airbnbの狙い Airbnb(エアビーアンドビー)は、民泊予約サイトとして圧倒的な知名度を誇り、未公開企業ながら$4B近い資金を調達、これまでにも多数のスタートアップを買収しています。   買収先の事業には興味がなく人材獲得目的のM&Aが多いですが、買収先のサービスを自社のサイトに統合しているケースもいくつかあります。   これまでの大きな流れとして、まず海外展開の足掛かりとなった欧州の同業者の買収、   そして旅先の観光案内情報を充実させる買収がありました。   今回のTrip4Realの買収は、Airbnbが試験的にサービスを開始している『City Hosts』という地元ガイド予約サービスとも重なっていて、Airbnbゲストは現地の人が企画したツアーガイドを予約してローカル体験を楽しむことができます。   宿泊した際のプラスの付加価値を付けていく狙いがあると考えられ、旅行方面へ進出しそうです。   Trip4dealの買収によりエリアとサービスの拡充をしていくようです。           こういった個人が行う現地ガイドは私としても利用したいものです。   大企業が行うツアーとなると、その企業の都合により行く場所が限られてきます。   美味しくもないお店にお昼を食べに行くことなんてざらにあります。。。   個人ツアーとなると、その人がベストと思うもの、最高に楽しんでもらえるものを選んでくれます。     こういった交流が好きな方でホストも行っている人でしたら、宿を提供して、更にはツアーガイドも務めることで一貫したおもてなしができ、なおかつ仕事として成り立ちます。   日本でも国家資格である通訳案内士の制度が変わろうとしています。   こうした流れも日本に来ることも考えられます。   本当に個が活躍できる時代が進んできているといった実感がある今日このごろ。   Airbnbの展開にも注目が集まります。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら

Photo credit: BryonLippincott via Visualhunt.com / CC BY-ND     世界大手の民泊仲介であるAirbnb(エアビーアンドビー)が日本を含む40か国で実施したホストのデモグラフィック調査で、日本では年齢の高いシニアのホストが増加傾向にあることがわかりました。   年齢層が上がるごとに増加率もゲスト評価もアップしています。     日本の鏡、シニアホスト 現在、国内に65歳以上の人口の占める割合は26.8%で、2025年には30%、2060年には40%に増えると予想されています。   急激に進む高齢化の影響が見られ、シニアのホストが急増していることが判明しました。   Airbnb Japan株式会社 報道資料より   日本では昨年からホストを開始した人が急増していますが、40歳以上のホストは倍増しています。   なかでも60歳以上のシニア層は前年比235%の約900人で、年齢別では最も成長しています。   36%が退職者及び無職 他の年代のホストに比べ、自宅空き部屋などの個室の提供が70%と多い ホスト数の比較的少ない地方都市が多い 70%が5つ星の最高評価を獲得。(年代別の評価で第1位) さらにスーパーホストの割合は17%(グローバル平均7%)   Airbnb Japan株式会社 報道資料より   年代が増すほど評価が上がっており、面白い結果ですね。   高い評価を受けるということは、そのおもてなしに感動しているということ。   まさにホストの鏡、日本の鏡、日本の宝なのです。     シニアの方々にとってホストは最高のライフワーク 現在日本は4人に1人以上が高齢者という世界で最も高齢化率が高い国です。   高齢者にとっての三大不安があります。 健康不安 経済不安 孤独不安   この不安を解消し、かつ生活を豊かにするのがホストだといいます。   シニアホストの方がホストをすることによるメリットを挙げてみます。 遊休資産を使うことで、年金以外の副収入が増え、経済的に余裕ができる 観光客と交流することで、孤独の解消になり、健康増進につながる 時間に余裕のあるシニア層がもてなすことで、日本文化と日本人の美徳を伝えることができる 地方の地域活性化につながる 空き家問題の解決策となる   このように、様々なメリットが挙げられます。   シニア世代が民泊のホストをすることによって、自身だけでなく、日本にとって色んな意味で良い方向へ向かう形となりますので、このシニアホストの方々は貴重な存在であります。   Airbnb Japan代表の田邉泰之も次のように述べています。   「他国と比べて、高齢化が急スピードで進む日本において、シニアホストの存在はとても大きいものです。また、日本ならではの、そして地域ならではの慣習を熟知したシニアホストに参加いただくことによって、コミュニティがより一層豊かになると考えます。」       もっとこういったシニアの方々がする民泊を援助しても面白いと思います。   もちろん、なかなかお金がない若者に少しでもお金を稼げるようにするのも大切なのですが、日本にとって、その旅行者にとって一番ありがたいのはこういったシニア世代のホストです。   数字からもはっきりとわかると思いますが、こういったところに旅行者が民泊をして、それを体験した旅行者は、他の人たちにその感動を伝え、そのホストのファン、その地域のファン、最終的に日本のファンが増えていきます。   日本に来てくれるなら、日本のファンになってもらうのは一番嬉しいことです。   こうしたファンが増えれば、自ずと観光立国へとなっていけるのではないでしょうか。     また、そういった最高のホストの方々のところに、実際に民泊してみる。   日本のホストがゲストとして旅行がてらホストの勉強しに行くのも面白そうですね。   どのようにホストしたらそのような高い評価をいただけるのか。   日本人同士の世代を超えた交流も深まりますし、みんながみんなホスピタリティというおもてなしの心を勉強していけば、もっともっと心温かい日本になっていくのではないでしょうか。   少し熱が入ってしまいました。   おばあちゃんの家に遊びに行くと、ものすごいもてなされて嬉しかったあの感覚は大事ですよね。   キーマンはシニア世代なのかもしれませんね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら

Photo credit: ViaggioRoutard via Visual hunt / CC BY     米Airbnb(エアービーアンドビー)は、サービスにおいて差別や偏見を排除するための対策について発表しました。   Airbnbで部屋を貸し出すホストに、すべての人を公平に扱うとする誓約への同意を求めます。     同社は6月、Airbnbサービスにおける差別や偏見の実態について、   アメリカ自由人権協会(ACLU)ワシントンD.C.事務所の元責任者であるローラ・マーフィー氏に調査を依頼しました。   今回、その結果を受け、人種などを理由に家主から差別を受けたとする利用者からの苦情を受け、   サイト上でより開放的な宿泊先を後押しする方向に動き出しました。     今後の対策 予約段階における利用者の写真使用を最小限にしたり、   偏見をなくす「アンチバイアス訓練」を従業員に施したり、   即座に部屋を予約できる機能の利用を家主に促したり、   多様性の促進に特化するチームを作ったりする方針を明らかにしました。     11月1日よりAirbnbの利用者は、反差別ポリシー「Airbnb Community Commitment」に同意しなくてはなりません。   「Airbnbコミュニティに参加することにより、人種、宗教、出身国、性別、性的嗜好や年齢などにかかわらず、   すべてのメンバーを批判や偏見を持たずに扱うことを明言する」などと記載されています。     10月1日より「Open Doors」と呼ぶ新プログラムを導入し、   もし宿泊希望者が何らかの差別的待遇を受けた場合、代わりの宿泊場所を手配します。   これまでに差別的待遇を報告していたゲストに対しても同プログラムを適用し、次回の予約時に対応します。     Airbnbにおける差別問題 2015年12月に米ハーバード大学の研究者が、アフリカ系米国人と分かる名前の人は   Airbnbで宿泊先を見つけづらいとする調査データを発表して以降、   人種を理由に差別的扱いを受けた経験談がSNSに相次いで上げられました。     米国のあるアフリカ系の利用者が、Airbnbで予約した部屋をキャンセルされただけでなく、   その際にホスト(部屋の貸し手)からひどい差別的中傷を受けました。   このアフリカ系利用者は、米イリノイ州のノースウェスタン大学のビジネススクールで学ぶ女子留学生です。   2016年5月31日、そのホストが送ってきたメッセージ画面のキャプチャーを、   被害に遭った学生の友人がTwitterに投稿して、事件が明らかになりました。           日本のホテルや旅館は法律(旅館業法)によって、宿泊拒否が厳しく制限されています。   しかしAirbnbの場合、貸すのは個人の持ち家となります。   同じ家にホストが住んでいたり、家のものすべて自分の財産となるので、安全をとっているのかもしれません。   わからないでもないのですが、著しい差別はあってはなりません。   こういった背景から今回のようなプログラムが始まることになりました。   誰もが笑いあえる、差別のないプラットフォームになってほしいですね。       お困りの方・質問等、お気軽にご連絡下さい。 お問い合わせはこちら

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